住宅ローン計算ツール

月々の返済額・総返済額・利息と、年ごとの残高の推移をシミュレーションします。元利均等・元金均等、ボーナス併用に対応。

借入金額のうち、年2回のボーナス月に返済する元金の合計です(借入金額の50%まで)。

返済方式
月々の返済額
¥91,855
/ 月
総返済額
¥38,579,239
利息総額
¥8,579,239

返済内訳

元本
利息
元本: 78%利息: 22%

年ごとの返済額と残高

年目年間返済額うち元金うち利息年末残高
1年目¥1,102,264¥656,767¥445,497¥29,343,233
5年目¥1,102,264¥697,353¥404,911¥26,615,460
10年目¥1,102,264¥751,631¥350,633¥22,967,489
15年目¥1,102,264¥810,133¥292,131¥19,035,583
20年目¥1,102,264¥873,188¥229,076¥14,797,642
25年目¥1,102,264¥941,152¥161,112¥10,229,847
30年目¥1,102,264¥1,014,405¥87,859¥5,306,524
35年目¥1,102,264¥1,093,360¥8,904¥0

全期間固定金利として計算した概算です。金融機関ごとの端数処理や手数料・保証料は含みません。

住宅ローン計算ツールとは

借入金額・年利・返済期間を入力することで、元利均等返済・元金均等返済それぞれの月々の返済額・総返済額・利息総額と、年ごとの残高の推移をシミュレーションできます。ボーナス併用返済にも対応しています。マイホーム購入の際の返済計画立案にご活用ください。

よくある質問

元利均等返済とはどういう意味ですか?

毎月の返済額(元本+利息の合計)を一定に保つ返済方式です。返済当初は利息の割合が高く、返済が進むにつれて元本の割合が増えていきます。家計の管理がしやすく、住宅ローンで最も一般的な方式です。一方「元金均等返済」は元本部分が一定で、利息は残債に対して計算されるため、返済当初の負担が大きく、徐々に減っていきます。

変動金利と固定金利の違いは?

変動金利は市場金利(短期プライムレート)に連動し、半年ごとに金利が見直されます。当初の金利は低めですが、将来上昇するリスクがあります。固定金利は契約期間中ずっと同じ金利で、返済計画が立てやすいです。「固定期間選択型」は最初の数年(3/5/10年など)が固定で、その後変動するハイブリッドもあります。本ツールは固定金利想定でシミュレーションします。

ボーナス払いの入力方法は?

借入金額のうち、ボーナス月の返済に回す元金を「うちボーナス返済分」に入力してください。例えば3,000万円の借入で600万円をボーナス返済分にすると、残り2,400万円を毎月の返済で、600万円を年2回(半年ごと)のボーナス返済で返す計算になります。月々の返済額は下がりますが、ボーナス分は返済の間隔が長いぶん利息がわずかに増えます。ボーナスの減額・廃止のリスクがあるため、多くの金融機関は借入金額の40〜50%を上限としており、本ツールも50%までとしています。

このシミュレーション結果は正確ですか?

本ツールは全期間固定金利を前提に、元利均等返済・元金均等返済の基本式で計算した概算値です。実際の住宅ローンでは、(1) 融資手数料・保証料・印紙税、(2) 団体信用生命保険料、(3) 火災保険料、(4) 繰上返済時の手数料、(5) 金融機関ごとの端数処理(円未満切り捨てなど)、(6) 変動金利の見直し、などにより最終的な金額が異なります。正確な見積もりは利用予定の金融機関にご相談ください。

繰り上げ返済は本当にお得ですか?

繰り上げ返済には「期間短縮型」(返済期間を短くする)と「返済額軽減型」(月々の返済額を減らす)の2種類があります。利息軽減効果は期間短縮型 > 返済額軽減型です。ただし、(1) 住宅ローン控除(年末残高×0.7%が13年間還付)、(2) 投資運用したほうが利回りが高い場合、(3) 手元資金が少なくなり緊急時に困る、を考慮し、闇雲な繰り上げ返済は避けてください。

住宅ローン控除はどのくらい得ですか?

2024年現在、住宅ローン控除(住宅ローン減税)は「年末ローン残高 × 0.7%」が所得税から最大13年間還付されます。例: 残高3000万円なら年21万円、13年で最大273万円の節税効果(一定条件)。新築・中古・リフォームで適用条件が異なるため、最新情報は国税庁・税理士にご確認ください。

頭金はいくら準備すべきですか?

一般的には物件価格の20%程度(例: 4000万円なら800万円)が目安とされていますが、近年は頭金ゼロでも借りられるローンも増えています。ただし頭金を多く入れることで、(1) 借入額が減り総返済額が抑えられる、(2) 金利優遇を受けやすい、(3) 物件価値が下がっても残債が上回るリスクが減る、というメリットがあります。生活防衛資金(6ヶ月分の生活費)は手元に残しておきましょう。

住宅ローンを組める年収・年齢の目安は?

一般的に「返済負担率(年収に対する年間返済額の割合)」が25〜35%以内に収まる範囲が安全とされ、35%を超えると審査が厳しくなります。年齢は「完済時80歳まで」が一般的な制限で、35年ローンを組むなら45歳までに借りる必要があります。フラット35は完済時80歳、民間銀行は75歳が一般的です。